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『建築・設備のあってはならない不完全性事例大全集』



設計上の配慮不足や不十分な維持管理など、さまざまな原因によって生じた不具合を抱えたまま使用され続けている建築・設備を長年にわたって調査・研究してきたのが、日本環境管理学会の「建築と設備の不完全性事例研究小委員会」です。本書は、同委員会が収集した膨大な不適正な(不完全性)事例の中から130事例を厳選して収録しました。全編オールカラーで、すべての事例に不適切な状態の写真とその改善例(適切な事例)の写真2点を掲載しています。

「本当にこんな建物があるの?」「こんな欠陥・不具合を放置したままでいいの?」と驚くこと間違いなし。


≪主要目次≫
第1章 不完全性事例・建築編
    屋根/天井/壁/柱/床/階段/建具/防災/外構/その他
第2章 不完全性事例・設備編
    給排水/空調/電気/防災/搬送/その他
第3章 不完全性事例・分析編
    用語の定義
    不完全性事例がもたらす影響
    不完全性事例の発生要因
    不完全性事例の責任の所在
    不完全性事例の症状

●日本環境管理学会 建築と設備の不完全性事例研究小委員会 著 /株式会社オーム社
●A5 168頁
●2014年5月 発売



『キーワードで読む建築・都市の環境管理事典』




本書は建築・都市・不動産に関わる環境や管理の技術者、研究者、ビルメンテナンスに従事する実務者のための用語事典として作成されました。内容はキーワードで読み、用語の意味はもちろんのこと、体系的に全体概念も把握できるような構成になっています。
本書が環境管理に携わる様々な方々に広く活用され、また、建築・都市の環境管理の技術的向上と学問的発展に寄与できることを願っております。
キーワードは、建築環境管理・ビルメンテナンス・ビルマネジメントなどです。

≪主要目次≫
第一章 建築環境管理
    建築環境要素(熱環境、空気環境、音・振動環境、水環境、生物環境、空間環境、執務環境)/安
            全・防災(リスクマネジメント、防災管理)/環境管理(環境マネジメント、環境効率性)


第二章 ビルメンテナンス
    維持管理(維持管理、保全管理、維持管理の評価)/設備管理(設備運転管理、空気調和設備管理、
            給排水・衛生・ガス設備管理、電気設備管理、情報通信設備管理、昇降機設備管理、防犯・防災設備
    管理)/清掃管理(清掃管理の意義、建築物の汚れ、清掃の原則と技術、清掃用の資材・器具・機
    械、清掃作業、ビル内廃棄物の処理)

第三章 ビルマネジメント
    管理の計画と運用(耐用管理、維持管理、資産管理、施設管理)/空間利用の計画とビル経営(空間
            利用計画、オフィス管理、ビル経営)/建築経済(劣化、修繕、計画保全、積算と原価管理)、ビル
            マネジメント手法(FM、LCC、LCM、ビルマネジメント分析手法)

第四章 広域環境管理
    地球規模の環境(地球環境問題、気象と生活)/都市環境(都市環境と環境管理、都市環境問題、都
    市の移り変わり、都市の潤い、都市防災)/都市のエネルギーと設備(都市の供給・処理設備)

第五章 国際動向・法律
    環境管理にかかわる国内外の動向、環境管理にかかわる国際基準、環境管理に関連する法律と資格、
    環境管理に関連する学協会・団体等



     
改訂4版『水道水質基準ガイドブック』




本書は、水道の水質に関わる様々な物質を個々に取り上げ、その健康への影響、基準値設定の根拠、浄水方法などを詳説、水道や衛生関係者必携の実務ハンドブックとしてご好評をいただき版を重ねてまいりました。今回の改訂では平成20 年、21 年の一部改正に準拠するとともに諸データや記載内容を最新の知見に基づき全面的に見直し、更に使いやすいガイドブックとなっております。


Ⅰ.水道水質基準について
Ⅰ.水道水質基準ガイド
 1 水質基準項目
 2 水質管理目標設定項目

〈今回の改訂のポイント〉
 平成16年に大幅改正された水道水質基準は平成20年、21年に一部改正されました。本書はこの平成21年4月施行の最新の水質基準に準拠しています。上記に加え、WHOガイドライン、米国基準、EU基準の最新値との比較、さらに健康影響(主に毒性・発がん性)・浄水方法等も最新の知見に基づき改訂しました。
平成21年5月25日刊行。
A5判/220頁 本体3,300円(税別) 発行:丸善



     
『建築の次世代エネルギー源


●日本建築学会・日本環境管理学会共編 /株式会社井上書院

A5 220頁 本体3,200円 

20021220日 発行



都市環境工学会時代の刊行物


『世界の地域暖冷房(絶版)

 

序 文(抜粋)

 

 古くから欧米の諸国においては地域暖房が(最近では地域暖冷房にまで発展)、都市環境設備の一環として市民の生活環境をよりよく維持するための手段として欠かすことのできない位置付けがなされている。そして、その在り方については行政的立場から、あるいは技術的立場から、熱心に研究が進められている。 ~中略~ これは地域暖冷房がもつ社会的意義が、都市の大気汚染公害防止の技術的手段として、また近年とみに問題となっている省エネルギーのための手法として、市民のよりよい生活環境維持の社会的要請と結び付いてクローズアップされてきたからである。したがって地域暖房の性格には公共性が強調され、たんなる熱供給事業としてだけでは解決できない多くの問題をかかえていることになる。 ~中略~ 

国内の執筆者の方々は、いずれも現在地域暖冷房の第一線で活躍されており、担当の現地を直接訪問し研究され、ご執筆された貴重な論文であることを記して、ここに謝意を表する次第である。

~後略~

 

≪主要目次≫


序文

序文 -地域暖房の一世紀-(N. S. Billington

 

1・概 説

 1・1 世界の気候と地域暖冷房の分布

 1・2 各国の国情概要

 1・3 地域暖冷房の発達

  1・3・1 西欧および北欧の地域暖冷房(特別寄稿 E. A. Haseler

  1・3・2 アメリカの地域暖冷房の発達

  1・3・3 日本の地域暖冷房の発達

 

2・各国の地域暖冷房と背景

 2・1 アメリカおびカナダ

 2・2 西欧

 2・3 北欧

 2・4 東欧

 2・5 ソ連

 2・6 アジア

  2・6・1 日本

  2・6・2 韓国

 

3.主要施設の具体例と特色

 3・1 ニューヨーク

 3・2 ロサンゼルス

 3・3 ハートフォード

 3・4 ロンドン

 3・5 パリ

 3・6 西ベルリン

 3・7 ハンブルグ

 3・8 ミュンヘン

 3・9 コペンハーゲン

 3・10 ベルン

 3・11 ストックホルム

 3・12 モスクワ市

 3・13 ワルシャワ

 3・14 ウィーン

 3・15 ソウル

 

4・地域暖冷房技術と実例

 4・1 熱併給発電方式

 4・2 ゴミ焼却と余熱の有効利用

 4・3 専用熱源方式

 

5・各国の関連機関

 

●都市環境工学会編 /日本工業新聞社

A5 370頁 4,200

●昭和50(1975)530日発行